団塊世代のリタイアが持つ意味 2013年9月1日

　日本のテレビの視聴率は30代〜40代の女性視聴者が支えているという。主婦層が一日中テレビを見ており、チャンネル権を握っているとされるからだ。少子高齢化で健康情報番組が増え、子ども番組やアニメがゴールデンから消えたこの30年。昭和50年代の番組表を見ると今との違いは明瞭だ。歌番組は消えてしまったのはＣＤが売れなくなり、歌が多様化し、金のかかる番組が作りづらくなったからだ。
　ここに来て視聴率の動向に影響を持ち始めているのが”団塊の世代”。しかも男たち。これまで”団塊世代”は日本の消費マーケットの常に影響力を持ち続けてきた。その世代人口の多さゆえである。この世代はこれまで出勤前、帰宅後、そして土日の視聴率には影響を与えてきたが”全日”には限定的であった。それがなぜ今か？理由はこの世代が社会からリタイアしだし、家にいるようになったからだ。つまり専業主婦のように在宅率が増加し、その分テレビを見る時間が多くなったということなのだ。こうした”団塊男性”のリタイアは他にも影響を与えている。ひとつは夕刊紙の売上減とターゲットチェンジだ。駅売りの夕刊紙はいわゆる”おやじ世代”をメインに紙面構成がなされていたが、団塊世代の定年により、売上が落ちているという。ある夕刊紙などは嫌韓・嫌中層を狙った紙面構成を取り入れるなど試行錯誤を始めている。テレビに戻そう。こうした団塊世代を狙っているのかどうかはわからないが、最近ＢＳ波を中心にデイリーの報道番組が増えている。地上波は30〜40代の女性といったターゲットはそのままにしてＢＳで団塊男性を狙うという戦略だと思う。しかしこうしたやり方がいつも横一線で行われるのは総じてテレビ全体の衰退を意味している。団塊世代はテレビではなくネットサーフィンやブログ書き込みを始めているのだ。健康番組ではなく、健康ジムに通い、ジョギングや散歩を始めているのだ。もはやテレビは彼等のライフスタイルのセンターにあるわけではないのだ。